技術職員のキャリアパス

技術職員組織
学部・学科横断型の実験・研究体制の実現

技術職員組織は、特定の学部や学科に属するのではなく、「物理」「化学」「生命科学」「電気・電子」「情報」「機械」「材料」等の分野別グループにて専門性を高めながら、関連する学部や学科の実験実習や研究力強化について横断的に対応していることが特徴です。

そのうち、最も規模が大きいのが技術部（理工学術院統合事務・技術センター）。多岐にわたる共通実験室を有し、個々の技術職員の高い専門性を活かしています。そのほか、大学全体の環境保全を目的とした環境保全センターや、材料研究に特化した研究施設「各務記念材料技術研究所」、教育学部、人間科学部、高等学院などの教育研究機関、研究推進部、情報企画部、国際部、教務部、総務部などの本部事務機構など、早稲田大学組織の中での広範囲にわたって、その高い専門性を活かしています。

技術職員は人事異動や担当変更などのジョブローテーションを経ながら、深い専門性と幅広い総合力を身に付けながら、大学全体の価値の向上を担います。

技術部（理工学術院統合事務・技術センター）

[管理職：10人　専任職員：49人　専門嘱託職員：43人　テクニカルエキスパート：3人 ほか（2022年4月1日現在）]

約100名の専門技術を有した技術職員が、分野別に機能を分けた共通実験室体制で運営しています。これらの共通実験室は学科や研究室に属するのではなく、理工学術院統合事務・技術センターのひとつとして組織化され、特定の学部・学科に関わらず、広く共通的に学生指導を行ったり、機器装置などのリソースを効率よく効果的に運用しています。理工系以外の他学部（人間科学部、教育学部など）の研究利用にも開放しています。

［主な共通実験室］

［技術部組織図（職員組織）］

環境保全センター

[管理職：1人　専任職員：4人　専門嘱託職員：3人 ほか（2022年4月1日現在）]

環境保全センターの主な業務は「(1)学内で発生する実験系廃棄物の適正な分析管理及び法律に則った処理の委託」「(2)大学の特定施設から排出される下水の水質管理・分析」「(3)労働安全衛生法に定められた作業環境測定の実施」「(4)化学物質管理システムを活用した学内での薬品保有量の把握と管理」です。また、これらの業務を通して得られたノウハウおよび所有している分析機器や施設等を教育・研究活動に還元し、水試料中に含まれる重金属や揮発性有機化合物などの定性・定量に関する分析相談、分析指導、受託分析を行っています。

各務記念材料技術研究所（理工学術院統合事務・技術センター）

[管理職：1人　専任職員：2人　専門嘱託職員：3人 ほか（2022年4月1日現在）]

1938年の設立当初は鋳造および鋳物材料の研究で成長し、その後の工業技術の発展に対応して塑性加工・表面加工・粉末冶金などに分野が拡大。さらには工業材料の分野として、セラミックスや半導体などの電子材料まで対象が広がっています。所属研究員の指導を受けている多数の大学院および学部学生が学位論文・卒業論文作成のための研究を行っています。公的機関等からのプロジェクト研究や企業からの受託研究も行っています。

研究推進部、情報企画部、国際部、教務部、総務部などの本部事務機構／教育学部、人間科学部、高等学院などの教育研究機関

上記のほか、大学には理工系の専門知識や技術、学生と直接かかわってきた経験を活かした活躍の場が、多岐にわたっています。

https://www.waseda.jp/top/about/work/organizations

早稲田大学の組織（ご参考）

個々の専門性を基軸に、周辺技術分野をも含む
総合的な知識・技術を組織的に提供

技術職員は定期的な人事異動や担当変更を経ながら、主たる専門技術を深めながらも、関連する周辺技術分野の業務にも携わり、総合的な知識・技術を習得しています。大学での教育・研究活動は学際化が進むなど、多岐にわたる分野が関連する活動が増えています。このような状況の中、深い専門力と広い視野で教育・研究の現場運営のみならず、新しい教育・研究のしくみ作りを主体的に行う技術職員は教育・研究体制の強化の一翼を担っています。また、研究推進や国際、教務、社会連携といった大学本部機構でも、科学技術に対する知見を活かし、大学全体の価値の創造を担うなど、技術職員に求められる役割が広がっています。